妊娠曝露の連絡を受けたら何を集める？母体・胎児の情報を確認する手順

妊娠中に薬剤を使っていたという連絡を受けたときは、誰にどのような曝露があり、母体と胎児について何が分かっているかを分けて確認します。曝露の事実だけが伝えられた段階と、症状や妊娠転帰の情報がある段階では、必要な照会が異なります。最初の受付では、確認済みの情報と、これから追跡する情報が見分けられる記録を作ります。

まず誰の曝露で、誰に事象があるかを確かめる

MedDRA 用語選択：考慮事項 リリース4.26の3.10は、曝露された対象が母親、子供・胎児、父親のいずれかを明らかにする考え方を示しています。母親が薬剤を使用した情報と、胎児に観察された事象の情報は、同じ文章に書かれていても対象を分けて読みます。報告者が誰の状態を説明しているかを確認してから、用語候補を検討します。

初回の連絡では、妊娠している人の服薬なのか、妊娠前の使用なのか、父親の使用についての相談なのかを確認します。原資料で対象が明らかでなければ、担当者が補って確定せず、対象を尋ねます。報告された曝露の情報と、薬剤による影響についての報告者の意見も分けて残すと、その後の医学評価で根拠をたどりやすくなります。

薬剤の使用期間と妊娠の時期を並べる

国内適用のICH E2Dの5.4.1は、胚・胎児が自社医薬品に曝露された可能性のある妊娠の報告を追跡する考え方を示しています。半減期の長い薬剤では、妊娠前の使用も検討対象になります。初回受付では、薬剤の使用時期と妊娠に関する時期を別々に集め、どの部分が分かっているかを確認します。

この表は追加確認を組み立てるための例であり、全項目が揃うまで受付を保留するための一覧ではありません。報告された妊娠週数には、その情報がいつの状態を示すかも添えます。日付が一部しか分からない場合は、原資料の精度を保持します。担当者の計算で得た推定時期は、報告者が伝えた日付と区別して扱います。

母体と胎児の臨床情報を別々に確認する

母体に症状があるか、胎児について何らかの所見が報告されているかを、それぞれ確認します。母体が無症状であるという回答だけでは、胎児の評価まで確認できたことにはなりません。また胎児の情報がまだ得られていないことと、検査等で異常が認められなかったことも分けて記録します。

• 母体について、報告された症状、診断、検査、処置、現在の状態を確認する。
• 胎児について、観察された所見、確認した検査や時期、医療者の評価を確認する。
• 既往歴、基礎疾患、併用薬など、医学評価に関わる情報を得られる範囲で集める。
• 妊娠転帰が判明している場合は、その内容と、出生児に関する情報を区別して残す。

照会では、今回の情報で医学評価に何が不足しているかを明確にして質問を絞ります。既に回答されている内容を再度求めるより、母体又は胎児のどちらの状態が未確認かを示すと、回答する側も情報を集めやすくなります。症状や所見が報告された場合は、曝露に関する受付だけで終えず、その事象の評価に必要な情報も集めます。

曝露の用語選択と報告要否の評価を分ける

MedDRA 用語選択：考慮事項の3.10.1は、臨床的影響を伴う母体の妊娠中曝露では、曝露と臨床的影響の双方を表す用語を選ぶとしています。臨床的影響がなかったと明記されている場合には、曝露のみを選ぶ方法が推奨されています。この区別では、影響がないという明示と、単に事象が書かれていない状態を区別することが大切です。

胎児や子供に事象がある場合は、同3.10.2に沿って曝露の種類と事象を検討します。ただし、曝露の用語が選べることと、個別症例としての報告要件を満たすことは別の確認です。報告要否や区分は、得られた事象、重篤性、予測性などと国内の適用要件を照合して判断します。妊娠曝露という連絡だけから一律の期限を設定しないようにします。

母体と胎児の情報をどの症例記録に対応させるかも、原資料における対象とE2B(R3)の項目定義を確認して進めます。母体の症状を胎児の事象として入力するなど、対象の取り違えを避けるためです。複数の事象や報告が関係する場合には、関係を記録した上で、症例の単位や伝送上の取扱いを社内手順と公式資料で確認します。

転帰までの追跡計画を、連絡可能性とともに残す

ICH E2Dの国内Q&AのQ15は、可能な限り出生児への影響の有無を確認できるよう、各社で具体的な手順を定めるとしています。受付時にすべての転帰が分かるとは限らないため、次回の確認事項、連絡窓口、情報を得られる見込みを記録します。個々の状況に合わせ、担当者が交代しても追跡を継続できる形にします。

初回には時期と使用状況、次の連絡では新たな検査所見、転帰が分かった段階では妊娠転帰と児の状態、というように、得られる情報に応じて照会を組み立てます。これは一律の照会間隔を示すものではありません。追跡中に新しい事象や評価に影響する情報を得た場合は、その内容と取得日を記録し、報告要否の再評価へ渡します。

追加照会を作るときは、母体、胎児、出生児のどの情報が必要かを質問ごとに示すと明確です。例えば検査所見の連絡なら、誰に行った何の検査で、いつ確認された状態かを尋ねます。一般的な妊娠経過についての説明と、今回の患者で実際に確認された所見を分け、原資料にある内容を症例へ対応させます。

受付の途中で、曝露した時期や薬剤名が訂正される場合もあります。新しい回答だけに置き換えるより、以前の情報が訂正されたことと、その根拠を残します。胎児の所見が追加された場合は、母体についての記録に埋もれないようにし、事象の対象と取得日を明確にして、医学評価と報告の検討へ渡します。

転帰の確認では、妊娠が終了したという連絡と、児の状態が確認できたという連絡を分けて読みます。どの時点の情報が得られたかが分かれば、次に尋ねる内容も絞れます。情報が得られない場合は、その項目を陰性所見に変えず、確認できなかった内容として残します。

連絡が難しい場合も、確認できなかった事項と、行った照会を残します。E2Dの5.4が示す個人情報保護への配慮も踏まえ、必要な情報を適切な手順で収集します。医学的な影響、追跡の範囲、国内の報告要件への適用に迷う場合は、社内のPV責任者や医学・薬事担当に確認します。